早期離職防止、定着率向上の研修、講演、コンサルティング

社員意識調査(サーベイ)を実施するときにおさえておきたい3つのポイント

あまり積極的に宣伝していないのですが、実はカイラボ創業時の最初のサービスは社員意識調査でした。カイラボとしての初受注も社員意識調査です。

最近ではクラウド上で調査の実施、分析、フィードバックまで行えるシステムもあり、社員意識調査を実施する企業も多くなってきた印象があります。

また、他社と同じ既存の質問ではなく、自社オリジナルの意識調査を実施している企業もあります。社員意識調査を実施するにあたっておさえておいていただきたいポイントは数多くありますが、今回はその中でも特に知っておいていただきたい3つのことがらについてご紹介します。

社員意識調査を実施するにあたって知っておきたい3つのポイントは以下の通りです。

1.「なんとなくやってみる」のは百害あって一利なし
2.事前に経営陣や管理職にスコア予想してもらうと効果アップ
3.経営上の数字と紐づけた分析は必須

簡単にですが、一つずつ説明します。

1.「なんとなくやってみる」のは百害あって一利なし

社員意識調査を行う目的は企業によって様々ですが、特に目的もなく「なんとなく」実施してしまう企業も存在します。大抵の場合、そういった企業では実施したはいいけど分析ができない、適切なフィードバックができない事態に陥ってしまいます。

その結果、社員からも「わざわざ時間をとって回答したあの調査にはなんの意味があったのだろうか?」と疑問が生じ、次回からの実施時の回答率が下がってしまったり、社員から「結局、自分たちの思ってることを会社はわかっていない」という気持ちにさせてしまうのです。

何事もまず実践してみることは大切ですが、多くの社員を巻き込んでいるのですから、「なんとなく」という気持ちで実施してはいけません。

社内の課題の洗い出しのため、新しい人事制度をつくるためなど、事前に調査の目的を決めから実施しましょう。

2.事前に経営陣や管理職にスコア予想してもらうと効果アップ

社員意識調査の結果は経営陣に一覧のスコアなどの形式でフィードバックされることが一般的です。経営陣に危機意識を持ってもらうための一つの方法として、事前に各項目のスコアを経営陣の方々に予想してもらうことがあります。

例えば、A~Jの10項目を各5点満点、計50点満点であれば、各項目ごとの点数と合計点が難点なのかを経営陣一人ひとりに事前に予想してもらい、実際の数字との乖離を一覧にしてしまいましょう。

予想よりも結果が良い項目もあれば、悪い項目もあります。大切なのは予想が当たったらOK、外れたらNGではなく、なぜ予想と実績の差が生じたのかを経営陣全員で考える場をつくることです。

カイラボではストレスチェックのサービスもご提供していますが、ストレスチェックでも事前に管理職の方に自分の部署のストレス度合いを項目別に予想してもらう方法は導入しています。

3.経営上の数字と紐づけた分析は必須

社員意識調査をやりっぱなしにしないためにも、社員意識調査の結果と経営上の数字を紐づけて分析してみることが大切です。

例えば、

社員満足度が高い部署は売上も高いのでしょうか?
利益率が高い部署が共通して満足度の高かった項目はありますか?
残業時間が多い(または少ない)部署は満足度のどの項目が高いですか?

などなど。
経営上の数字との相関を見ることによって、会社をより良くしていくためのヒントが隠されているかもしれません。

個人の結果から、ハイパフォーマーの満足度の傾向を見る方法もあります。この場合の注意点としては、分析は外部機関に委託し、社内の方は個人の調査結果は見ないようにすることです。個人の満足度の結果を社内の人が見ているとわかると、社員の正直な回答を引き出せなくなる可能性が高いからです。

まとめ 目的設定、事前準備、分析、フィードバックまでの事前デザインが大切

今回ご紹介した3つのポイント以外にもポイントはたくさんありますが、まずは今回の3つをおさえて、社員意識調査を実施してみてください。

大切なことは「なんとなく実施して、なんとなく分析しておわり」ではなく、事前の目的設定、事前準備、分析、フィードバックまでを考えて実施することです。そのために、担当者の方の知識も業務時間の確保も必要になってきます。

全社員を巻き込んで行う社員意識調査だからこそ、安易な気持ちで行うのではなく、本当に会社がより良くなるために時間を確保して実施しましょう。

投稿者

代表取締役 井上洋市朗
代表取締役 井上洋市朗

株式会社カイラボ代表取締役
「働くすべての人が生きがい、働きがいのある社会」を目指し、2012年に株式会社カイラボを設立。新卒入社3年以内に辞めた人への100人インタビューを行い「早期離職白書2013」を発行。自身も新卒入社の会社を2年弱で退職した経験を持つ。
現在は早期離職母防止コンサルティングや企業研修、講演、高校生向けキャリア教育などを行っている。