退職報告はいつするのが正解？退職経験者が「退職を決意した瞬間」に意思表示

退職を決意したとき、会社への報告タイミングに迷った経験はありますか？

今回は、“退職報告”にフォーカスしお伝えしています。

カイラボの早期離職者インタビューで実際にあった声も併せて紹介していますので、ぜひ最後までご覧ください。

この記事の内容は動画解説でより詳しくご覧いただけます

退職経験者の44％が退職決意と同時に会社へ申告

エン・ジャパンの調査では、退職経験者の44％が「退職を決意した瞬間」に意思表示をしていた事がわかっています。

その他は

• 転職先の内定を得たタイミング・・・21％
• 退職希望日の2～3か月前・・・18％
• 退職希望日の1か月前・・・17％

では、実際に会社の周りの人はどう思っているのでしょうか？

周りは「退職が急すぎる」と思う傾向？

他、エン・ジャパンが実施したアンケートでこんなものがあります。

【上司・同僚・部下が退職する際”困った”と感じた理由】

• 退職日が急すぎる・・・50％
• 引き継ぎの進め方・・・40％
• 退職の伝え方が良くない・・・28％

「退職の伝え方が良くない」は、退職代行の利用や、電話やメールのみで退職を伝えた、などが考えられます。

会社側や残された人たちからすると「退職日が急」「引き継ぎが進んでいない」と感じて困ることが多い傾向にあるようです。

退職までにかかった期間の最多は1～2か月

では、退職意向を伝えてから実際に退職するまでの期間はどのくらいなのでしょうか。

こちらも、エン・ジャパンの調査結果で見ていきましょう。

【退職意向を伝えてから退職するまでの期間】

• 1～2か月未満・・・40％
• 2～3か月未満・・・21％
• 2週間～1か月未満・・・17％
• 3か月以上・・・14％
• 2週間未満・・・6％
• その他・・・2％

1～2か月未満と2～3か月未満を合わせると、およそ60％以上の人が2か月以内に退職していることが分かります。

そのため、退職までの期間を1～2か月くらいに設定をしていれば相場通りとなりますが、一方で3か月以上かかった人もいれば、当日に辞めた人もいます。

また、職位が高い人などは、引き継ぎなどが多い関係で、退職までに半年くらいかかった、なんてケースもあるようです。

法律上は14日前でOKと言うけれど

法律上、一部の例外を除き、14日前の意思表示で退職をすることができる、と定められています。

昔は、この法律自体の認知度が低く、就業規則を優先した行動をしている人が多かったですが、近年インターネットの発達により、この“14日前の法律”が広く認知されるようになりました。

とはいえ、引き継ぎ等あるため、すぐに退職するのは現実的に難しいのが現状です。

早期離職者インタビューで実際にあった声

ここからは、カイラボの早期離職者インタビューで実際にあった声を紹介します。

• 同期が入社日の昼休み明けにいなくなっていた。
• 通勤電車の中で「辞めよう」と思って、その日のうちに退職手続きをした。
• メンタルを崩し出社をしようとしても起きる事が出来ず、親が会社に電話をして退職手続きをした。

退職の理由・方法は人それぞれですので、今、退職を考えている方も「自分は特殊なのでは」と特別に思う必要はありません。

しかし、急な退職よりも、前もって伝えてある退職の方が、周りの負担が少ないことや、退職手続きがスムーズなのは事実です。

たとえ、法律が「14日前でOK」としていても、社会人マナーとして1～2か月前に退職の意思表示をするのが当たり前だ、と認識をしている企業や人が多い事を覚えておくと良いでしょう。　

まとめ

カイラボでは普段、離職対策や早期離職の防止という観点で「辞めない為にはどうしたらよいか」、特に企業や管理職側に立った対策や防止策をお伝えすることが多いのですが、今回はいつもとは違った観点で「退職する側」である”退職報告”についてお伝えしました。

退職する会社とはいえ、良好な関係で退職をすることは、今後も社会人として生きていく上でとても重要で、企業も個人も気持ちよくお互い次に向かっていけるのが、理想だと思っています。

今、退職を考えていない人でも、いずれどこかで退職の機会が訪れるかもしれません。

その時の参考になれば幸いです。